日本語教師になる方法の一つに、大学で日本語教育について学ぶ方法があります。
大学を出て日本語教師になるにはどうすればいいのか、日本語教育について、どこの大学で学ぶことが出来るのか、また大学で日本語教育を学んだ人はどうしているのか等をまとめました。
目次
新基準と解釈指針によって日本語教育養成課程が変わった？
現在、日本語教師になるためには、特別な資格はありませんが以下の3つの内のいずれかの条件に当てはまる必要があります。
- 大学（短期大学を除く）又は大学院において日本語教育に関する教育課程を履修して所定の単位を修得し，かつ，当該大学を卒業し又は当該大学院の課程を修了した者
- 日本語教育能力検定試験合格者
- 学士の学位を有し文化庁に届出が受理されている日本語教師養成講座の420時間単位時間修了者
大学で日本語教育を学ぶ場合は、この条件の①に当たります。
日本語教師養成課程は、「日本語教育機関の告示基準」（以下，「新基準」という。）が交付されたことによって示された「日本語教育機関の告示基準解釈指針」（以下，「解釈指針」という。）により、少し変化した部分があります。
特に、今までは③の420時間日本語教師養成講座を受けて日本語教師になる際は特に学位は求められていませんでしたが、学士以上の学位が必須になりました.
今後日本語教師の求人においても、重要視されることが考えられます。
今回扱う大学で日本語教育を学ぶ場合には、解釈指針が示される前と比べて内容などに特に大きな変化はないですが、今までは任意だった教育実習が必須となりました。
日本語教育の資格を取り巻く状況は日々変化しています。
同じ大学の先輩や卒業生に話を聞くにしても、その話だけで判断するのは危険ですので注意しましょう。
大学を出て日本語教師になるには
大学で日本語教育について学び、日本語教師になるには、学部や学科によりますが、日本語教育を主専攻で学ぶ、もしくは副専攻で学ぶ必要があります。
卒業後はどちらも日本語教師養成課程修了証明書がもらえますが、主専攻と副専攻とでは必要な単位数が異なりますし、証明書にも主専攻であったか副専攻であったかは記載されているので全く同じものではありません。
日本語教育を主専攻で学ぶ
主専攻の場合、文部科学省「日本語教育施設の運営に関する基準について」の中の「教員の資格」で明記されている以下の部分が当てはまります。
つまり、大学で日本語教育科目45単位以上取得する必要があります。
この45単位の内容については、420時間講座で示されているものと同じで、大きく3つの領域(「社会・文化に関わる領域」「教育に関わる領域」「言語に関わる領域」)に分けられており、それらはさらに5つの区分（「社会・文化・地域」、「言語と社会」、「言語と心理」、「言語と教育」、「言語」）に分けられさらに３～４つの区分に細分化して学習するよう指針されています。この中には45単位以上の教育実習が含まれます。
これは、文化庁の『日本語教育のための教員養成について』(平成12年3月 文化庁・日本語教員の養成に関する調査研究協力者会議報告内の「日本語教員養成において必要とされる教育内容」でも確認できるので、こちらをご覧下さい。
このように内容は決められていますが、正式な授業名が決められているわけではないため、各大学はこの内容に合う授業を領域ごとに振り分け、学生がその中から必要単位分の授業を選択するという形になっています。
つまり、同じ証明書をもらうにしても、受講する授業は、各大学・各個人で異なるということです。
日本語教育を専攻で学ぶ人は言語関係の授業が多い、文学部や日本語教育関係の学科の人が多いです。卒業論文を必須とする学部も多く、その場合は日本語教育関係で卒業論文を書くことになりますから、日本語教育について研究者の目線から考えることができますね。
日本語教育を副専攻で学ぶ
副専攻の場合も、同じく文部科学省「日本語教育施設の運営に関する基準について」の中の「教員の資格」で明記されています。
副専攻の場合は、日本語教育に関する科目を26単位以上取得する必要があります。
この内容は主専攻と同じです。主専攻と比べると19単位少ないですね。
そのため、日本語教育と全く関係のない学部の人でも、副専攻で日本語教育を学ぶことができます。
英語英文学科などの同じ言語系の学部や、国際学部などの外国人と関わる機会が豊富なグローバル系の学部の学生が多いです。
日本語教育が学べる大学一覧
現在、先ほど述べた日本語教師養成課程が学べる大学・大学院は検討中も含めると現在200校以上あります。
この検討中が何かというと、「日本語教育機関の告示基準」が交付されたことによって示された「日本語教育機関の告示基準解釈指針」（以下，「解釈指針」という。）を受けて、法務省告示の日本語教育機関で勤務することを想定した日本語教員養成課程を有する大学は、
「日本語教育人材の養成・研修の在り方について（報告）改定版」
において示された「日本語教師【養成】における教育内容」に掲げられた必須の教育内容をすべて含むものであること。」という条件を満たす必要が出てきました。
その「必須の教育内容」を含むものへの対応を検討中だということです。
ですので、まだ完全に対応できているわけではありませんから、注意してください。
対応済み、検討中の大学・大学院が、こちらの文化庁のサイトにまとめてありますので、ご覧下さい。
大学院で日本語教育について学ぶ
日本語教師養成課程自体は、大学卒業と共にもらえるので、必ずしも大学院に行かなくてはならないというわけではありません。
しかし、日本語教師としてのキャリアを考えた際、修士以上の資格があった方が国内外の大学においても日本語教師として働ける可能性が出てくるため、日本語教師として長く働きたいと考えている人やキャリアアップを考えている人など、院進学を望む人も少なからずいます。
日本語教育の大学院では、学部時代の専攻が日本語教育であったか、日本語教師養成課程を修了しているかどうかは特に問われません。
大学院でも、日本語教師養成課程は修了可能です。
日本語教育主専攻の実状と今後の展開
では、このように様々な大学及び大学院で日本語教師養成課程を修了することが出来ますが、大学の学部を出て、新卒で日本語教師になる人はどのくらいいるのでしょうか。
平成30年度文化庁国語課による「国内の日本語教育」の概要を見てみると、20代日本語教師は全体のたった5％（2,078/41,606）しかいません。
それほどに若手の日本語教師は少ないです。
筆者は、大学時代日本語教育主専攻でしたが、日本語教育主専攻のゼミは2つありゼミ生は毎年40人近くいましたが、実際に日本語教師になるのは40人中1人か2人です。
日本語教師養成課程には期間もなく更新の手続きも必要なかったので、一度日本語教育から離れた人でもまた転職して簡単に日本語教育業界に戻ってくるということもできましたが、
新しく日本語教師の国家資格「公認日本語教師」資格が施行されたら、更新手続きや試験が予定されているので、今までのように簡単に転職ということもできなくなる可能性がありますね。
まとめ
日本語教育を大学で学ぶ場合、
- 主専攻と副専攻のどちらでも日本語教師養成課程を修了できる
- どちらで学ぶにしても教育実習が必須になった
- 法務省告示の日本語教育機関で勤務することを想定した日本語教員養成課程を取り入れたいと言っている大学は多いが、検討中でないか要注意
- 大卒で日本語教師になるひとは少ないが、今後「公認日本語教師」が施行されたら変わるかも！
日本語教師養成講座の取り入れを検討している大学が増えていますし、「公認日本語教師」の存在が現実味を帯びてきたのを機に、若手日本語教師が増えていく可能性もありますね！
また、若手日本語教師の方も日本語教師としての今後のキャリアに悩んだ時は、日本語教師キャリアで相談することも一つの方法です。
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