このような方に向けて、こちらの記事では「これから需要のある資格ランキングTOP10」をまとめて解説します！
さらに、どのような基準で”需要のある資格”と判断すべきなのか？といった「資格選びのポイント」も合わせてお伝えしていきます。
目次
【”需要のある資格”の定義とは？選び方のポイント】
”需要がある資格”だと判断する定義として、大きく3つのポイントがあります。
この3つを基準に資格選びをしていくと良いでしょう◎
将来、需要が高まる仕事に就ける
1つ目のポイントは、「10年後、20年後の社会の動向を予測して、将来的に需要が高まる仕事かどうか」です。
「せっかく資格を取ったのに、全然役に立たない…」なんてことは避けたいですよね。
現在〜これからの日本においては、「超高齢化社会」「AI技術の進歩」「外国人労働者の増加」といった社会の動向の中で、需要のある業界・仕事は何があるのかを見ていくと良いでしょう。
独立開業も目指せる業務独占の資格
せっかく時間やお金をかけて資格を取るなら、業務独占（＝その資格がないとできない業務）の資格がオススメです。
また、ゆくゆくは独立開業も視野に入れられる資格であると、なお良いでしょう◎
業務独占の資格は専門性が高く、資格を取得すること自体に高い価値があるためです。
さらに、独立して個人でも稼いでいける資格は、将来的な働き方の選択肢も広がるため、考慮しておきたいポイントです。
高収入の仕事に就ける
資格取得は自己投資として、「お金と時間をかけて、その後にどれくらいのリターンが得られるか」も考えておきたいポイント。
「多くの時間と大金をかけて資格を取ったのに、その後は全然稼げる仕事につながらない…」なんてことにはならないように、資格にかける時間とお金、その後にどういった仕事に就けるのかまで、具体的にイメージしておきましょう。
【需要のある資格ランキングTOP10】
さて、ここからは、「将来性が高い」「専門性が高く希少性がある」「高収入が狙える」といったさまざまな観点から選別した「需要のある資格ランキングTOP10」をご紹介します！
【1位】日本語教師
1位は、「日本語を学習している（主に）外国人に、日本語を教える」仕事である、日本語教師の資格です！
少子高齢化社会が進む日本では、これからは外国人をどんどん受け入れ、深刻な人材不足問題を解消しようという動きがあります。
外国人が急増していく中で、間違いなく需要が高まるのが「日本語教師の仕事」なのです。
さらに日本語教師は、学校に所属して働くほかにも、フリーランスとして独立して働いたりなど、自由な働き方が叶うのも魅力の一つ。
日本語教師になるためには、以下の条件があります。
以下3つのうち、いずれか一つを満たしていること。
日本語教師を目指す場合、「日本語教師養成講座」を修了するか、「日本語教育能力検定試験」に合格する方法が一般的です。
「日本語教師養成講座」は、半年〜1年ほど講座に通い、40〜50万円ほどで修了できます。
「日本語教育能力検定試験」は、年1回実施される試験で、受験料は14,500円（税込）となっています。
養成講座では、教案作成や実習などを通して実践的なことを学べる機会があるので、どちらか迷っている方は、「養成講座の修了」をおすすめします◎
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【2位】日商簿記検定
会計・経理に関わる資格として有名な「日商簿記検定」です。
難易度の高い順に、1級＞2級＞3級＞初級となっていますが、実践的なスキルが身につき、差別化が図れるのは「2級以上」です。
「簿記検定」を取得することで、「経営活動を記録・整理して、経営成績と財政状態を明らかにする」といったスキルの技術習得・証明につながります。
企業の経理・財務部へ就職したい方や、税理士・会計事務所のスタッフとして働きたい方にオススメの資格となります。
【3位】IT系資格
IT業界はますます盛り上がっている一方で、「IT人材不足」であるとも言われています。
世界的にデジタル化が急速に加速している中で、ITエンジニアの需要は年々増加。
フリーランスで活躍するITエンジニアも徐々に増えている傾向も。組織に所属するのは嫌でフリーランス志望の方にかおすすめできる職業と言えるでしょう。特に日本は、ITエンジニアの数が不足しており、2020年には30万人のエンジニア不足と推定されています。
また、2030年には最大で78.7万人不足すると経済産業省が発表しました。
「IT系の資格を取得しておくことで、現職に活かしたりキャリアアップにつなげたい！」という人や、「IT業界でバリバリ働いていきたい」といった人には、IT系資格の取得がオススメです◎
IT系の資格で人気なのは、以下の3つの資格です。
「基本情報技術者」の試験は、本格的にエンジニアを目指していきたい人向けで、「ITパスポート」は、まずは基本的なITリテラシーを身につけたい人におすすめです。
【4位】宅地建物取引士（宅建士）
国家資格である「宅地建物取引士」いわゆる「宅建士」の資格です。
不動産の取引時にお客様が知っておくべき重要事項を説明するのが、宅建士の仕事です。
仕事の中では、「不動産の契約締結前に行う重要事項の説明」や「書類への記名・押印」など、「宅建士」の資格がないとできない独占業務があります。
不動産業界で働きたい方や、不動産の知識を現職で活かしたい方、不動産の専門家として開業したい方にオススメの資格です。
【5位】ファイナンシャルプランナー（FP）
ファイナンシャルプランナーは、税金、投資、住宅ローン、不動産、教育、老後、相続といった知識を身につけ、お金の専門家としてライフプランの設計を行う仕事です。
金融関係の仕事に活かせたり、フリーランスや起業をして活躍する人たちもいます。
ファイナンシャルプランナーは業務独占の資格ではありませんが、「FP技能検定」という試験があります。
さらに検定以外にも、スキルや知識を持っていることを証明するための資格として、「AFP資格」と「CFP資格」というものがあります。
【6位】中小企業診断士
「中小企業診断士」とは、中小企業の経営課題に対して診断・助言などのコンサルティングを行う専門家です。
コンサル業界への転職を目指している方や、将来、独立開業を目指したい方におすすめです。
こちらは業務独占の資格でありませんが、国家資格である「中小企業診断士試験」というものがあります。
【7位】税理士
税理士は、所得税や法人税、相続税などの申告を納税者に代わって行ったり、税金に関する相談を受ける仕事をします。
税理士事務所や公認会計士事務所へ就職したり、独立開業する人も多くいます。
税務代理や税務書類の作成など、税理士としての資格を持つ人にしかできない独占業務があります。
専門性が高いため、平均年収も900万円以上はあり、税の専門家として高収入を狙い方にはオススメです。
※（1）（2）の場合は、租税又は会計に関する事務に従事した期間が通算して2年以上あることが必要。 「税理士試験」は年1回行われ、受験資格や受験科目の免除等に細かな規則があります。必須科目と選択科目があり、各科目60点以上で合格となります。合格率は、例年10〜20％ほど。
【8位】行政書士
「行政書士」は、官公署への提出書類を作成したり、それらの書類について相談業務などを行うのが仕事です。
法務事務所や弁護士事務所で働いたり、多くの行政書士は、事務所を開業し独立するのが一般的です。
行政書士になるためには、さまざまなルートがありますが、もっとも一般的な方法は「行政書士」の国家試験に合格することです。
「行政書士」の資格があることで、特定の書類を扱う業務ができるため、業務独占の資格となります。
- 試験実施：年1回
- 受験料 ：7,000円
- 受験形式：筆記試験（マークシート方式・記述式あり）
- 合格率 ：約8％～15％前後
【9位】司法書士
司法書士は、専門的な法律の知識を身につけ、裁判所や法務局への提出書類などの作成を行う法律事務の専門家です。
司法書士は独立・開業が一般的で、司法書士事務所に就職したり、一般企業の法務部で働く道などがあります。
司法書士として働くには、国家試験である「司法書士試験」に合格する必要があります。
- 試験実施：年1回
- 受験料 ：8,000円
- 受験形式：筆記試験（11科目）＋口述試験
- 合格率 ：約3％～4％
【10位】公認会計士
公認会計士は、企業の監査・会計を専門分野とし、主に監査業務・コンサルティング業務・税務業務を行います。
働き方としては、監査法人に所属したり、会計事務所に就職したり、独立して個人事務所を設立するといった方法があります。
平均年収は900万円を超えており、安定＆高収入を狙いたい方にはオススメです。
公認会計士になる第一ステップとして、会計資格の最高峰と言われている国家試験「公認会計士試験」に合格する必要があります。
- 受験形式：短答式試験＋論文式試験（※短答式試験合格者のみが受験できる）
- 試験実施：短答式試験（年2回）/論文式試験（年1回）
- 受験料 ：19,500円
- 合格率 ：短答式試験（22〜25%）/論文式試験（35～40%）
【需要のある資格ランキングTOP10】まとめ
いかがでしたか？興味のある資格や、目指したい仕事を見つけるきっかけになりましたか？
今回は、【需要のある資格ランキングTOP10】をご紹介しました！
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