日本語教師の英語力って!?日本語教師に英語は必要?どんな働き方ができるの?

日本語教師として働いていると、必ず1回は

「え!すごーい!英語ぺらぺらなんだね!!」

「TOEIC何点なの!?」

などと周りから言われたりしますが…

決して日本語教師だからといって英語がぺらぺらであるというわけではありません!

(もちろん、ぺらぺらの方もいらっしゃいますが…)

では、日本語教師はどうやって外国人に日本語を教えているのでしょうか。

また英語力が必要な日本語教師とはどんな人たちなのでしょうか。

今回は日本語教育における英語力の必要性などについて書いていきたいと思います。

日本語教師はどうやって日本語を教えるの?

冒頭で書きましたが、日本語教師の中で英語を用いて日本語を教えているという人はそれほど多くありません。

英語で日本語を教えないのならどうやって教えるの?と思う方も多いかと思いますが、日本語教師のほとんどは

日本語で日本語を教えます!

「え?どういうこと?」と思われた方も多いかと思います。

日本語教育業界で働いている人にとっては当たり前に近いことなのですが、他業界の方にお話すると、驚かれる方が多いです。

では、ここで、日本語教師の日本語の教え方について簡単ご説明します。

日本語の教え方〜直接法〜

国内で日本語を教えている先生のほとんどは、日本語で日本語を教えている先生が多いです。

専門用語ではこれを直接法と言います。

では、なぜ直接法で教えるのかというと、日本の日本語学校で教える学生は必ずしもみんなが同じ母語話者であるとは限りません。

学生は国別ではなく、レベル別にクラス分けを行います。

そのため、教室には様々な母語を話す学習者がいることになります。

例えば、同じ初級のクラスにアメリカ人、中国人、ベトナム人、韓国人など様々な学生がいるという感じです。

この場合、英語で日本語を教えたら英語が母語であるアメリカ人の学生は有利ですが、英語が母語ではない学生にとってはかなり不利な状況になります。

そのため、全員が学びたい言語であり、誰にも不利有利な状況が発生しない、日本語を用いて教えます。

これは、レベルが初級でも中級でも変わりません。

「中級レベルはまだわかるけど、初級レベルってどうやるの!?」という質問が飛んできそうですが…笑

初級レベルの場合、日本語を全く初めて学ぶ人たち(0初級と呼ぶ場合もあります。)はまず、ひらがな・カタカナの読み方からです。

これは場合にもよりますが、各国で各自の母語で学んできている場合もあります。細かい部分など各学生の母語で学んだ方がわかりやすいからです。

もちろん0初級で日本にきて学ぶ学生もいます。

この場合も日本語で日本語を教えますが、はじめに母語訳をつけた教室用語と呼ばれた必要な表現を教えてから授業に入ります。(見てください、言ってくださいなど)

また、各母語が載っている教科書を用意している学校もあります。この辺りは学校によって違いますね。

英語力が求められる日本語教師って?日本語の教え方〜間接法〜

では、英語で日本語を教えている先生はどこで日本語教師をしているかというと、英語圏の学校及び、英語を公用語としている国の学校です。

ここでは、学生の母語が同じなので、特に学生の有利不利考えることなく、英語で日本語を教えることができます。

日本で英語を学ぶ時先生が、日本語で英語を教えてくれるのと同じ感覚ですね。

これを専門用語では直接法とは反対に間接法と言います。

また、オンラインで個人レッスンをしている先生の中にも英語で教えているという方は多いです。

この場合は、学生は一人ですしその学生の母語で教えてあげる方が丁寧ですし学生も理解しやすいです。

また、国内であっても、英語圏だけの学生を集めている学校などでは英語ができる日本語教師の方が重宝される可能性が高いですね。

ですが、先ほどもお伝えしたように国内の日本語学校の求人で、英語力必須と書かれているものは少ないです。

日本語学校では事務の方の中に各国の言語ができる方がいるということが多いので、学生とのやりとりで困った時は、事務の人に間に入ってもらって一緒にコミュニケーションをとります。

ですが、英語ができる日本語教師の場合、先生と学生で直接コミュニケーションが取れるので、かなり強みになりますね。

英語圏で日本語教育が盛んな国は?

では、英語圏では、どんなところが日本語教育が盛んなのでしょうか。

国際交流基金の2018年度海外日本語教育機関調査結果によると、英語圏で一番学習者が多い国は、オーストラリアの405,175人(全体4位)で、次がアメリカの166,565人(全体7位)です。

特にオーストラリアでは中・高等学校でも日本語教育が盛んですし、日本語教師の募集も多いです。

教え方も、大学などの高等教育機関では直接法のところもありますが、中・高等学校などでは英語を用いて教える間接法が主流です。

また、アメリカで教える場合、米国若手日本語教員(J-LEAP)という事業があります。

これは国際交流基金のもので、日米間の文化・人材交流と、金融危機以来予算削減の危機に面している米国日本語教育への支援を強化するため、海外の教育現場で研鑽を積む意欲のある若手日本語教員を米国の日本語教育機関等に派遣する事業です。

主な活動内容は、派遣先でのアシスタントティーチャーとして主に受入機関(米国の小・中学校、高校)としての活動や、周辺地域での日本語教育や日本文化理解のための支援などがあります。

約2年間の派遣で基本報酬、在勤加算、住居経費、車両購入補助費、自動車保険加入補助費、海外旅行保険費用等を支給されます。

経験を積める上に、国際交流基金から支援もしてもらえるという、とっても魅力的な事業ですが、これも現地では英語でのコミュニケーションが必須なので、応募資格には現地で生活できるほどの英語レベルが求められます。

詳細はこちらです。 https://www.jpf.go.jp/j/about/recruit/j-leap_2020.html(現在、応募受付は終了しています)

このほかに、英語圏ではないですが、英語が公用語とされているマレーシアも39,247人と、海外日本語教育機関調査結果の全体の10位に入っており、オーストラリア、アメリカに続いています。

このような国では、学生の言語はみんな同じなので、間接法(英語で日本語を教える方法)で教えて欲しいという学校と、

ネイティブの先生には直接法(日本語で日本語を教える方法)で教えて欲しいという学校があります。

後者の場合、そこまで話せなくても現地で生活出来るくらいの英語力があれば大丈夫ですね。

英語力がある日本語教師ができること

日本語教師に英語は必須ではないとお伝えしましたが、もちろんできない方がいいなんてことはありません!笑

英語力のある日本語教師だと、できることも2倍3倍になりますし、その強みを生かしてできることや仕事が沢山あります。

先ほど述べた米国若手日本語教員(J-LEAP)の事業にも英語力は必要ですし、求人の応募条件の欄に英語力を求めている求人にも応募できるのでほかの人よりも選択肢の幅が広がります。

フリーランスで教える場合、日本語学校のように事務の人が翻訳してくれるわけではないので、英語しか話せない学習者が来た際は自分一人でコミュニケーションをとらなくてはなりません。

英語力があれば教えられる学習者の幅も広がりますね。

また、日本語を教えて欲しいと企業からの仕事では、英語しか話せない従業員に教えて欲しいという場合もあります。

このように、いろいろな働き方を選べるようになりますので、英語ができた方が日本語教師としてもかなり仕事の幅が広がることがわかりますね。

【日本語教師の英語力】まとめ

以上をまとめると

  • 日本語教師は英語力が必須ではない
  • 日本語教師の多くは、日本語で日本語を教える直接法というやりかたで教えている
  • 英語圏で教える場合、学習者の母語である英語を使って間接法で教えることが多い
  • 日本語教師に英語力は必須ではないがあれば仕事の幅がかなり広がる

 

英語が話せないから日本語教師になれない…というわけではありませんので、英語が苦手な方でもぜひ、日本語教師を目指して欲しいですし、逆に英語が話せる方はそれを強みに、日本語教師としていろいろな働き方にチャレンジして欲しいと思います。

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日本語教師 S

関西在住の現役日本語教師。日本語教育主専攻卒。新卒非常勤2年目。 若手日本語教師の目線で様々なことを発信中! 日本語情報バンクのライター