国際交流基金「2021年度海外日本語教育機関調査」結果概要を発表

11月24日、国際交流基金が2021年度に実施した「海外日本語教育機関調査」の結果概要が公開された。

前回調査の2018年度では142か国・地域で日本語教育の実施を確認したのに対し、今回2021年度の調査では141の国・地域において日本語教育が実施されていることを確認した。

海外における学習者数は計3,794,714人、教師数は74,592人、教育機関数は18,272機関という結果になり、新型コロナウイルスの影響もあり学習者数、教師数、機関数すべてにおいて減少が見られた。

学習者数の上位10カ国は、1位「中国」、2位「インドネシア」、3位「韓国」、4位「オーストラリア」、5位「タイ」、6位「ベトナム」、7位「アメリカ」、8位「台湾」、9位「フィリピン」、10位「マレーシア」。

前回調査では7位が「台湾」、8位が「アメリカ」であった点を除くと、順位は変わっていない。

前回調査よりも学習者数が増加したのは、中国、オーストラリア、トルクメニスタンなどを含めた61か国・地域で、反対に学習者数が減少したのは、韓国、台湾、ミャンマーなどを含めた80か国・地域となった。

また、2021年度はオンライン授業の実施状況も調査され、全世界で11,525機関（全機関の63.1％）がオンライン授業を実施していることが確認された。

とくに中米、中東地域ではオンライン実施機関が90％以上を占めた。

今回の結果の詳細については、2022年度末に発表される予定だ。

関東在住の現役日本語教師。日本語教育能力検定試験、日本語教師養成講座を保持。実際の指導はもちろんのことオンライン事業立ち上げや教材の開発、また一般企業で経験を活かした独自の視点で情報を発信中。日本語教師キャリアマガジンのライター

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