「離職後、お金をかけずに日本語教師を目指したい」と考えている方必見！
本記事ではハローワークの職業訓練を利用し、無料で日本語教師養成講座を受講し日本語教師を目指す方法を解説します。
この記事を読むことで、職業訓練の制度概要、職業訓練の対象となる条件、申し込み方法〜就職にいたるまで、知りたい情報をまとめて手に入れることができます！
また日本語教師アカデミーでは簡単な情報の入力でお近くの日本語教師養成講座の資料を請求することができます。
ご興味があればぜひ活用してみてください。
目次
日本語教師になるためには3つのルートがある！
日本語教師になるためには、以下3つの方法があります。
求められる3つの要件
・大学にて日本語教育専攻または副専攻
・日本語教師養成講座420時間コース修了＋大学卒業
・日本語教育能力検定試験合格
社会人になってから日本語教師になる場合は、「日本語教師養成講座420時間コースを終了する」あるいは「日本語教育能力検定試験合格」の2つのルートを目指すのが一般的です。
日本語教師養成講座420時間コースを受講する場合は、民間スクールで開講されているコースに申し込み、半年〜1年かけて通い修了します。
日本語教育能力検定試験を受験する場合は、民間スクールで開講されている検定対策コースを受講するか、独学で受験勉強をして試験合格を目指します。
今回は日本語教育能力検定試験ではなく、ハローワークで日本語教師養成講座420時間コースを受講する方法について詳しく解説していきます。
ハローワークの職業訓練で日本語教師養成講座が無料になる？
上記でお話したとおり、日本語教師になる資格を満たす条件の一つとして「日本語教師養成講座420時間コースを修了」が挙げられています。
通常、民間のスクールに通い養成講座を受けた場合、50万円以上とかなり高額な受講費用がかかってしまいます。
しかしハローワークの「求職者支援制度」というものを利用すると、受講費用を無料で日本語教師養成講座を受けることができます。
ただし、受講費用の他に発生するテキスト代（1万5千円ほど）は自己負担となります。
ではそもそも「求職者支援制度」とはどのような制度なのでしょうか。
「求職者支援制度」は失業保険をもらえない人が学費無料で職業訓練を受け、早期に安定した職を探せるよう国が支援する制度です。
この制度では自分の興味のあるコースを選び民間の教育訓練機関が行なっているカリキュラムを受けることができます。
WEBデザイナーやシステムエンジニアなど様々なコースがありますがその中の一つとして「日本語教師養成講座」が存在しているのです。
ハローワークの職業訓練が利用できる条件
「高い受講費用を抑えて、無料で日本語教師を目指せる」ことが最大のメリットである「求職者支援制度」ですがこの制度を利用するには以下のような条件があります。
・無職であり、失業保険を受給できない人
・就職する意志がある人
「失業保険を受給できない人」とは例えば「以前の職場で失業保険に入っていなかった人」や「失業保険の受給期間が終わってしまった人」「専業主婦」などです。
そして「ハローワークを通して、国の援助で就職するための訓練を受ける」ということになりますので「就職する意志がある人」というのも条件になります。
対象にならない場合は最大10万円給付の「教育訓練給付制度」も
職業訓練が利用できる条件に当てはまらなかった人は、ほかに「教育訓練給付制度」が利用できる可能性があります。
「教育訓練給付制度」とは、働く方々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援し、雇用の安定と就職の促進を図ることを目的として、厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した際に、受講費用の一部が支給されるもの。（厚生労働省HPより参照）
以下条件に当てはまると受講費用の20%（上限10万円）の給付金をもらうことができ、スクールによって日本語教師養成講座も対象になっています。
- 「教育訓練給付制度」が利用できる条件
雇用保険の被保険者であった期間が通算3年以上（転職等による被保険者の空白期間が1年以上の場合は通算されない）あり、受講開始日時点で被保険者であるか、被保険者でなくなって1年以内であること。初回に限り被保険者期間が１年以上で受給が可能。
ハローワークの職業訓練で日本語教師になるメリット・デメリット
「日本語教師養成講座を修了して日本語教師あるいは日本語教育機関に就職したい」と希望されている方はこの「求職者支援制度」を利用して日本語教師養成講座を受講するのに適しています。
通常は50万円以上の講座受講料がかかるところ、それらがすべて無料になるのはこの制度の大きなメリットですね！
一方でデメリットでいうと、「日本語教育能力検定試験合格」や「大学・大学院の日本語専攻で学ぶ」など、他の方法で日本語教師になりたいと考えている方はこの制度でそれらの条件を満たすことはできません。
そして「求職者支援制度」を利用して日本語教師養成講座を受講したいがその後すぐに日本語教師として働く、あるいは日本語教育機関に就職するつもりがない方も、適しているとは言えません。
この制度は「求職者が、国の援助を借りてスキルアップをし、そのスキルを活かして早期に就職ができることを目指すもの」であるからです。
「求職者支援制度」で日本語教師養成講座を受講するメリット・デメリット
・受講費用を大幅に抑えることができる
・講座受講以外にも、ハローワークで就職支援を受けることができる（面接対策など）
・講座が始まるタイミングや場所、選考によっては受けられない場合もある
・講座受講後に「日本語教師として働くこと、日本語教育機関へ就職すること」が前提となる
民間のスクールで自費で日本語教師養成講座を受講するメリット・デメリット
・希望する時期に確実に始めることができる
・スクール、場所を選ぶことができる
・受講後に、必ずしも日本語教育関連の仕事に就職する必要はない
・受講費用を自費で負担する必要がある
・スクールによっては、就職活動の支援を受けられない場合もある
本当に自分が望んでいることや実現させたいキャリアを明確にさせた上で、受講するかどうかを検討することが大切です。
ハローワークの職業訓練｜日本語教師養成講座のスケジュールや場所
「『求職者支援制度』を利用して、日本語教師養成講座を受講できる条件を満たしているのか？」、「自分の希望と合っているのか？」ということが明確になったところで、受講前に確認しておきたい点についてご説明します。
①受講期間・授業スケジュール・場所を確認する
「求職者支援制度」を利用する場合、希望する期間に受講ができるわけではありません。
地域にあるハローワークにて、事前にコースの受講期間と授業スケジュールを確認しましょう。
また、訓練施設の場所も確認をして、自宅から通える範囲にあるのかなどを調べた上で応募することも大切です。
一般的に受講期間は4〜6ヶ月で、訓練施設により異なります。
授業スケジュールは、基本的に9〜16時で設定されていますが、これも訓練施設によって様々です。
②受講をする際には採用試験がある
受講する際には、採用試験があります。
人気のコースは倍率が高くなっており、選考によって合否が決まります。誰もが受けられる訳ではない、ということも認識しておきましょう。
応募状況は、ハローワークに問い合わせて確認をすることができます。
ハローワークの職業訓練｜日本語教師養成講座の申込み方法
受講を決めたら、まずはその地域にある近くのハローワークに行きます。
そして、現在仕事に就いておらず働きたいと考えている意志を伝え、求職の申し込みをします。
その後、就職相談をする中で「求職者支援制度」を利用したい旨を伝え、「日本語教師養成講座」のコースを選び申し込みに進みます。
コースの説明会や訓練施設の見学を実施しているところもあるので、事前にコースの内容や訓練施設の雰囲気などを知ることができます。
ハローワークの職業訓練｜日本語教師養成講座受講中の注意点
受講修了後にすぐに働き始められるように、就職活動の準備は早めに進めていくと良いです。
主な就職先となる日本語学校では学校の各学期の始まりに合わせて採用をするところが多いようです。
中には、採用時期は決めずに随時募集をしている学校もあります。
採用活動時期になると、日本語教育機関の合同説明会や学校ごとの個別説明会、また学校見学が開催されていますので、参加をしてまずは情報収集することをお勧めします。
就職支援は、ハローワークと訓練施設で受けられますので、受講中にも面接準備などを同時に進められると受講後の就職に向けて万全の準備ができます。
就職準備と関連して、年1回行われる「日本語教育能力検定試験」の合格を目指すことも重要なポイントです。
日本語教師養成講座を修了することで、日本語教師になるための条件を満たすことができます。
しかし、「日本語教育能力検定試験」に合格をしていると、就職先で資格手当をもらうことができる場合もあり、プラスの評価を受けることに繋がります。
ハローワークで日本語教師養成講座修了後、日本語教師として活躍できる場所
日本語教師養成講座を修了後、日本語教師になる要件を満たしたら、晴れて日本語教師として働くことができます。
日本語教師は、国内外を問わずに様々なフィールドで活躍することができます。
現在では、日本語学校、オンライン授業の講師や企業派遣など、働く場所は多様化しています。
自分自身に合った職場、働き方を見つけて、世界の人々に日本語や日本文化の魅力を伝えて行きましょう。
【ハローワークで日本語教師】まとめ
・ハローワークの「求職者支援制度」を利用すると、日本語教師養成講座の受講費用が無料になる
・条件は「無職で失業保険が受給できない、働く意志がある人」
・受講前に「受講期間・授業スケジュール・場所」を確認
・採用試験があり、必ず受講できるとは限らない
・自費でスクールへ通う場合とのメリット・デメリットを比較する
・受講中は就職活動の準備を早めに行い、「日本語教育能力検定試験」合格も目指そう
日本語教師アカデミーでは簡単な情報の入力でお近くの日本語教師養成講座の資料を請求することができます。
ご興味があればぜひ活用してみてください。
日本語教師キャリア マガジン編集部
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